さて前回お話してきた中で、自身がもっとも大切に思っている物事が外部の者の手によって侵害されたと感じた時、その多くが至るであろう自己肯定観の喪失とそれによる防衛本能の発現から、侵害行為に対処しようと様々な負の感情が錯綜(さくそう)してしまい、いつしか正気を失い自分善がりな行動へとひた走ってしまうという症状(●●)について、皆さんはどのような感想を持たれたでしょうか。
ニュースなどでは今もなおロシアvsウクライナやアメリカvsイランとの戦争報道が絶えることがありませんけど、この症状(●●)は決して国家間だけのことではなく私たちの身の回りでも常に起きている、誹謗中傷やいじめ・差別・偏見・ハラスメントなど"周囲が見えなくなり"己の中に高まるネガティブな感情を他者にぶつけ発散する自分善がりな行為、つまり「八つ当たり」的または「憂さ晴らし」的な言動でも十分窺(うかが)い知ることができます。
そしてそれは多くの国民を抱えた社会経済を守るべき立場にある国家主導者にとって、国家的権威・威厳という一般国民からは到底想像もできない、祖国の命運をかけた力の保持(●●●●)を叶(かな)えてこそ、自身の存在意義でありかつ安寧な国家情勢への絶対条件という認識にいたることになります。
さて上記の画像は現代の3大国と言われる、アメリカ・ロシア・中国の各国家主導者を表しているものです。
この画像から連想するものは、一見してそれぞれの主導者が他の近隣・周辺国を統治しているかのような構図と、今まさにそうした思惑の実現が現在進行形で進んでいるという世界状況が垣間見えることです。
これは見方を変えれば、大西洋を挟んで東西を分けた各大陸統治上の力配分とも見て取れるもので、現にアメリカのトランプ大統領はグリーンランドの国有化に言及したり、理由はともあれベネズエラなど南米への軍事作戦も展開するなど、まさに南北のアメリカ大陸全土を支柱に収めたシン・アメリカ領土としての統治を切望しているかのようです。
またすでに長期に渡り戦闘が続いているロシアvsウクライナにおいても、過去ソ連時代の領土再編をもくろむプーチン大統領の思惑が透けて見えますし、更にはいまだ沈黙している中国vs台湾とのにらみ合いも続き、習主席の動向に世界的な注目が集まる事態となっています。
皆さんもすでにお気づきのとおり、あのコロナ騒動から6年が経ち世界各国で物価高傾向が顕著になってきています。
この物価高の根底にはコロナで減収減益になった分を取り戻そうと、元売りが恣意的に売価を高めたことが原因の一つと言われています。
そして一部の売価高騰はその物資を利用して商売を営む他の元売りへと波及し、物価高騰の連鎖が世界各国にまで広がり今や社会経済がこれまでになく不安定化しています。
こんな状況の中で、本来であれば国家主導者は全力を挙げて経済を立て直し、格差社会のない安泰な国民生活を提供したいと考えるところです。
ただ残念なことに人類史上で最も知られているのは、社会経済が行き詰った時自国の修復努力から撤退すると同時に、他国に対し服従と忠誠を強要させる戦争へと突き進んだ確固たる経緯があるということです。
問題なのは経済情勢が行き詰まるようになると、なぜ国の主導者は戦争へとそそのかすのかということ…その最大の目的は疲弊した国内情勢を気にすることなく政権を安泰に維持できることに加え、国家間の支配的バランスをもって経済の再構築(経済のリセット)を可能にするという、一般国民からすればまさに「自分善がり」にしか思えない思惑があるということです。
もちろんこうした政治の方針転換も国家を主導する権限を持つ者ゆえの特権であり、この時点で国民の多くは特権に対する請負人(犠牲者)としての銘が刻まれることになるわけです。
そして"自身を守るため"にあるのが軍事力すなわち"力による支配"であり、すでに起きたこれまでの人類間戦争の歴史からもわかるように、その発端が不安定な社会・経済情勢の悪化に因るものであることと、まさに今多くの国家情勢がそれに酷似しつつある状況を踏まえると、国家主導者の能力でこの難題を正当な手段で解決に導けない以上、次に起きることが何であるかは明白に想像できそうです。
これを言い換えるなら、本来人類は一人一人それぞれに様々な能力を持っているけれど、その能力は適材適所でなければ本領を発揮することはできないという現実的な見本とも言えそう。
ロシアの思惑にはめられたウクライナも、アメリカの思惑にはめられたイランも、更にはこれから中国の思惑にはめられようとしてる台湾も、アンバランスな経済情勢の調整弁的な役割を負わされるだけでなく、いずれは世界全土を戦争へと巻き込む歯車の一部として機能することにもなりかねません。
今私たち国民の生活は、静かにそして確実に彼らの思惑によって脅かされつつあるのかもしれません。。。
